日本沿岸の海洋環境の変化を可視化しようという産学連携のプロジェクトが、2025年4月から始まります。
このプロジェクトは、近年、海水温の上昇など海の環境変化により、漁業に大きな影響が出ていることから、水温などのデータを取得・分析し、今後の対応策を見出そうというもので、「日本財団」、「全国漁業協同組合連合会」、それに「東京大学」の3者がタッグを組んで実施します。
プロジェクトが本格的に始まるのは2025年4月からで、まずは全国12道府県の漁業者がモニターとして、水温や魚の情報を収集します。
その後、東京大学が情報の分析や解析を行い、将来の対応策を検討するということです。
日本財団の笹川陽平会長は、「科学に裏付けされたモニタリングを実施することが、日本の食料安全保障につながる」と期待を寄せました。