2018-7-9
海と日本プロジェクトを推進する日本財団は、7月7日（土）に「親子で学ぶ海のそなえ教室」を開催し、「水辺の事故」に関して各庁や団体（海上保安庁、警察庁、日本ライフセービング協会）が発表しているデータをとりまとめ、その分析結果を発表しました。
「親子で学ぶ海のそなえ教室」で登壇された皆さん
なぎさ総合研究所 宇多高明所長
日本財団 海野光行常務理事
ライフジャケット着用のワークショップも展開
【調査結果】
- （１）過去5年間、毎年1000名近くいる水難事故死亡者のうち、7割が「海」での死亡事故
- （２）10歳未満～40代の海での死亡理由のトップは「溺水」。毎年1クラス分(約30人)の子どもが海で命を落としている
- （３）事故は「晴れた日」「遊泳可能な海水浴場」「複数での行動」でも起きている
- （４）海水浴客は年々減少傾向にあるが遊泳中の死亡事故は横ばい状態
「親子で学ぶ海のそなえ教室」で登壇された皆さん
グローブライド㈱ 吉川隆さん
一般社団法人そっか 小野寺愛共同代表
一般社団法人 吉川慎之介記念基金 吉川優子代表理事
このほか各団体の関係者が登壇し、マリンレジャーを楽しむ際に、ライフジャケットを装着する大切さをそれぞれの立場から訴えました。
当日は親子連れ20組が参加するライフジャケット着用のワークショップ教室も開催され、本格的な夏休みを前に救命具の大切さや正しい知識などを学んでいました。
